イプソス、複数国にまたがる対日世論調査を実施
【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、欧州5か国、中央アジア4か国、中東７か国において対日世論調査を行いました（一般競争入札により外務省から受託）。
調査結果は、外務省が発表した「令和6年度海外対日世論調査」をご確認ください。
主な調査結果：対日関係について
- 欧州5か国（イタリア、英国、ドイツ、ハンガリー、フランス）の71％が「とても友好的な関係にある」又は「どちらかというと友好的な関係にある」と回答しました。
- 中央アジア4か国（ウズベキスタン、カザフスタン、キルギス、タジキスタン）の88％が「とても友好的な関係にある」又は「どちらかというと友好的な関係にある」と回答しました。
- 中東7か国（アラブ首長国連邦、イラン、エジプト、サウジアラビア、チュニジア、トルコ、ヨルダン）の78％が「とても友好的な関係にある」又は「どちらかというと友好的な関係にある」と回答しました。
調査の詳細はこちらをご確認ください
【調査概要】
調査方法：インターネット調査、電話調査
調査対象者：イタリア、英国、ドイツ、ハンガリー、フランスに居住する18歳から69歳までの男女2,500名（各国500名）、ウズベキスタン、カザフスタン、キルギス、タジキスタンに居住する18歳から69歳までの1,200名（各国300名）、アラブ首長国連邦、イラン、エジプト、サウジアラビア、チュニジア、トルコ、ヨルダンに居住する18歳から69歳までの4,000名
実施日：2024年10月 ～ 12月
