2018年 コネクテッドヘルスの動向

「10,000」という数字は、健康なライフスタイルを維持するために毎日努力しなければならない歩数と今や同義語であり、こうしたことを背景に健康データ機器業界全体が成長しています。コネクテッドヘルス機器を身に着けていれば、あなたが機器をチェックするたびに、これまで歩いた歩数を知ることができるばかりでなく、一日の目標に達するためにあと何歩歩かなくてはならないかを正確に知ることが出来ます。一日の目標は必ずしも毎日達成されているわけではありませんが、活動レベルに対する意識を高め、着用している人に運動を促すというこの機器の狙いは達成されているようです。これらの機器は、一部の人々の健康には影響を与えていますが、しかしまだまだ広がる余地は多く残されています。

イプソスの最新の「2018年コネクテッドヘルス調査 (Connected Health Survey 2018)」から出てくる大きな疑問の1つは、過去2年間、コネクテッドヘルス機器（ウェアラブルデバイス、遠隔監視デバイス、健康アプリなど）の使用について、国によって差はありますが、ほとんど変化がなかったことです。「（調査実施時点で）現在コネクテッドヘルス機器を使用している」と回答した28カ国の調査対象者は2016年、2018年ともに12％でした。世界中で直面している健康危機、特に糖尿病、高血圧症、その他の非伝染病（NCD）がなくならないことはわかっています。それなのになぜ停滞しているのでしょうか。

調査結果によると、コネクテッドヘルス機器を使用している12％は、若年層、高学歴の傾向が示されています。 これらの機器は、彼らの現在のライフスタイルを補完し、運動や健康に関する行動を強化するとともに、慢性の健康障害の管理をサポートします。残りの88％の人々にこれらの機器を使用させることはさらに難しい挑戦となります。

コネクテッドヘルス機器をまだ使用していない人のうち何人くらいが実際にユーザーになるのでしょうか。そしてその使用を持続させるためには何が必要なのでしょうか。個人レベルでは、費用から、運動や容易には克服できない慢性疾患に対する各個人の態度に与える心理社会的影響まで、多くの内的・外的要因がコネクテッドヘルス機器の採用とその継続使用に影響します。しかし、他の外的要因もまた将来の傾向に影響を与える可能性があります。国レベルでは、政府や国の保健機関は、引き締め政策で妨害することも可能ですし、または認知の向上やアクセスの改善、コネクテッドヘルス機器の使用に関わる費用の払い戻しを含む個人への奨励策を通じた理解を深める支援策で使用を促進することも可能です。