東京オリンピックへの関心は国によって様々

延期されていた2020年東京夏季オリンピックが2021年7月23日に開幕するのを前に、世界28カ国の人々に意見を伺いました。開催すべきか？ 個人的にはどの程度関心があるのか？大会が社会に与える影響は？

主な調査結果：

• オリンピックを開催すべきかどうか：この点については、新型コロナウイルスの影響が続いていることもあり、人々の意見が分かれています。世界の調査対象28カ国の平均では、オリンピックを「開催すべき」だと思う人は43％、「開催すべきでない」と思う人は57％でした。開催国である日本では、開催への支持が著しく低い（「開催すべき」22％、「開催すべきでない」78％）結果となりました。
• オリンピックの持つ団結力：平均して62％が「オリンピックは世界が一つになる重要な機会である」と回答しています。また65％が「オリンピックは自国を一つにする」と回答しています。
• オリンピックへの関心度は国によって異なる：インド、南アフリカ、中国は関心が高く、ベルギー、韓国、日本は関心が低いという結果です。
• オリンピック競技の中で最も人気があるのは「サッカー」：注目度の高さでは、陸上が2位、3位が水泳、4位が体操となっています。
• 刺激と参加：世界では10人中8人が「オリンピックは若い世代にスポーツへの参加を促すものだ」と答えています。

2020東京オリンピックへの支持

2021年夏に開催されるオリンピックへの支持は、新型コロナウイルスへの懸念もあって、全体的に低調です。調査対象となった28カ国の平均では、「開催すべき」と答えた人は43％、「開催すべきでない」と答えた人は57％でした。

オリンピックが予定通りに開催されることを最も支持しているのは、トルコ（71％）、サウジアラビア（66％）、ロシア（61％）、ポーランド（60％）です。しかし、開催国である日本では「開催すべき」が22％、「開催すべきでない」が78％で、開催への支持は非常に低くなっています。

Q: 新型コロナウイルスによるパンデミックが終わっていなくても、2021年にはオリンピックを開催すべきだ

オリンピックの持つ団結力

しかし、世界の調査対象者の62％は、オリンピックがパンデミック後に世界が一つになるための重要な機会になると考えています。トルコとサウジアラビア(いずれも81%)は、この意見に対しても、同意する割合が最も高い国となりました。一方、オリンピックは世界が一つになる機会を提供するという意見への同意が50％に満たない国は、韓国、日本、ドイツの3カ国のみです。

また、一般的に、オリンピックには団結力があるという意見が、人々の間で広く共有されていることがわかりました。65%は、オリンピックは「国を団結させる」という意見に同意しており、中国では92%、インドでは84%にも上ります。しかし、日本では36％、ドイツでは37％にとどまっています。

オリンピックへの関心度―全体

調査対象28カ国のうち13カ国の過半数がオリンピックに「非常に関心がある」「やや関心がある」と回答している一方で、15カ国の過半数が「あまり関心がない」「まったく関心がない」と回答しており、複雑な状況となっています。

Q：東京で開催される 2021年夏季オリンピックにどの程度関心がありますか？

インド、南アフリカ、中国は最も関心が高く、ベルギー、韓国、日本では関心が低くなっています。

オリンピックへの関心度―競技種目

オリンピックの各競技種目を見てみると、サッカー、陸上、水泳（競泳、飛込、アーティスティックスイミング、水球）、体操の順に興味を持つ人が多いことがわかります。

Q: オリンピック競技種目のリストの中で、今年最も注目しているものを3つあげてください。
上位種目 (世界各国平均):

1. サッカー (30%)
2. 陸上 (27%)
3. 水泳* (22%)
4. 体操 (21%)

*競泳、飛込、アーティスティックスイミング、水球トップ10には、バレーボール、テニス、バスケットボール、サイクリング、ボクシング、バトミントンが入っています。

上位4つのスポーツについて、最も関心が高いとレポートされた5つの国（21のスポーツのリストから上位3つに入る割合）：

オリンピックが社会に与える影響

今回の調査では、広い意味でのオリンピックをどう思うかを聞いてみました。注目の結果(世界各国平均)をいくつかご紹介します。

• 80％が、オリンピックは若い世代にスポーツへの参加を促すものだと回答している
• 67％が、自国のオリンピック選手の活躍を支援するために政府が資金を提供することに賛成している
• 71％が、オリンピック選手に優先的に新型コロナウイルスのワクチン接種を行うべきだという意見を支持している。中国（92％）、サウジアラビア（89％）、インド（88％）、トルコ（87％）では同意率が高いが、ドイツ（50％）、イギリス（52％）、ベルギー（54％）、オランダ（56％）では低い。 
• オリンピックでナショナリズムが表現され過ぎているかどうかについては、意見が分かれている（賛成55％、反対45％）。

本調査について

これは、イプソスが同社のGlobal Advisorオンラインプラットフォームで28市場を対象に実施した調査結果です。2021年5月21日～6月4日、米国、カナダ、マレーシア、南アフリカ、トルコでは18-74歳、その他の23市場では16-74歳の合計19,510人の成人を対象に調査を実施しました。 
サンプルは、オーストラリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、中国本土、フランス、ドイツ、英国、イタリア、日本、スペイン、米国の各地域で約1,000人、アルゼンチン、チリ、コロンビア、ハンガリー、インド、マレーシア、メキシコ、オランダ、ペルー、ポーランド、ロシア、サウジアラビア、南アフリカ、韓国、スウェーデン、トルコの各地域で約500人となっています。 
アルゼンチン、オーストラリア、ベルギー、カナダ、フランス、ドイツ、英国、ハンガリー、イタリア、日本、オランダ、ポーランド、韓国、スペイン、スウェーデン、米国のサンプルは、それぞれの国の75歳以下の一般成人人口を代表するものと考えられます。 
ブラジル、中国本土、チリ、コロンビア、インド、マレーシア、メキシコ、ペルー、ロシア、サウジアラビア、南アフリカ、トルコのサンプルは、一般人口に比べて都市部居住、高学歴、富裕層が多く、結果はより「コネクティッド」な人々の意見を反映していると捉えるべきです。
このデータは、各市場のサンプル構成が、最新の国勢調査データに基づく成人人口の属性を最もよく反映するように加重されています。 
世界各国平均は、調査を実施したすべての国と市場の平均結果を反映しています。それぞれの国や市場の人口規模に合わせた調整は行っておらず、全体の結果を示唆するものではありません。
結果の合計が100にならない場合や、「差」が実際よりも±1程度大きくなったり小さくなったりする場合は、四捨五入や複数回答、不明や未記入の回答を除外したことが原因と考えられます。
Ipsos のオンライン調査の精度は、信頼性区間を用いて計算されており、1,000 人の世論調査の精度は +/- 3.5 パーセントポイント、500 人の世論調査の精度は +/- 5.0 パーセントポイントとなっています。Ipsosの信頼性区間の使用についての詳細は、Ipsosのウェブサイトをご覧ください。この調査結果の公表は、現地の規則や規制に従います。