イプソス世界消費者信頼感指数 - 2025年9月
イプソス世界消費者信頼感指数 - 2025年9月

2025年9月: 世界の消費者信頼感は3か月連続で安定

イプソスの2025年9月世界消費者信頼感指数によると、期待と雇用のサブ指数はともに低下している一方、投資のサブ指数は上昇を示しています。

イプソスの世界消費者信頼感指数は今月も横ばい(-0.1ポイント)で48.0となりました。指数は3か月連続で安定しているが、昨年の同時期より1.1ポイント低下しています。

調査対象となった30か国のうち、3か国では消費者心理が大幅に向上し、3か国では顕著な低下が見られました。今月は総合指数は安定しているものの、サブ指数は反対方向に動いています。現況サブ指数は、安定性を示す唯一のものです。投資サブ指数は上昇(+0.6ポイント)を示している一方、期待(-0.5ポイント)と雇用(-0.9ポイント)のサブ指数はともに今月は下落しています。

2010年3月以降追跡している「レガシー20か国」のみに基づくと、指数は46.5となり、8月からほぼ変化なし(+0.1ポイント)となります。

中東とアフリカでは景況感は概ね上向きです。南アフリカ(+3.7ポイント)はすべての国の中で最も大きな増加を示し、トルコ(+2.8ポイント)も大幅に上昇しました。今月、中東・アフリカで大幅な減少が見られた国はありませんでした。

対照的に、アジア太平洋地域では消費者信頼感が大きく低下しています。マレーシア(-5.3ポイント)とインドネシア(-5.2ポイント)は、すべての国の中で最も大きな下落率を示しましたが、今月、アジア太平洋地域で大幅に上昇した国はありませんでした。

世界消費者信頼感指数は、調査対象となったすべての国の総合指数または「国家」指数の平均です。今月のレポートは、イプソスのオンラインプラットフォームGlobal Advisorで30か国の75歳未満の成人21,000人以上を対象に実施された月次調査に基づいています。この調査は2025年8月22日から9月5日まで実施されました。

30か国の消費者心理

30か国の中で、インド(57.0)が最高の国家指数スコアを獲得しました。今月は、国家指数スコアが60以上の国が1つもないのは2か月連続、2022年1月以来3度目です。

他に11か国が国別指数50点以上を示しており、シンガポール(54.4)、スウェーデン(54.4)、マレーシア(54.1)、オーストラリア(53.9)、オランダ(52.8)、メキシコ(52.7)、米国(52.4)、インドネシア(52.3)、ブラジル(51.7)、ポーランド(50.6)、アイルランド(50.0)となっています。

対照的に、国家指数が40ポイントを下回っているのは、フランス(39.9)、日本(37.3)、トルコ(35.4)、ハンガリー(34.7)のわずか4か国です。

12か月前と比較すると、現在13か国で消費者心理が大幅に低下しています。対照的に、2024年9月から大幅な増加が見られた国は7か国で、最も増加したのは韓国(+6.7ポイント)でした。

トレンド

イプソスの世界消費者信頼感指数(調査対象30か国全体に基づく)は現在48.0です。2010年3月以降に追跡調査を行っている「レガシー20か国」のみに基づくと、46.5となります。

消費者の経済情勢認識、現在の購買行動、雇用、投資に対する信頼感を反映する現況サブ指数は、今月は安定(2025年8月比0.4ポイント増)し、38.7となりました。現況サブ指数は、前月比で大きく上昇(2ポイント以上)した国は7か国、大きく下落した国は4か国です。

消費者の投資環境に対する認識を示す投資サブ指数は今月0.6ポイント上昇し、現在は41.2となっています。今月、投資サブ指数が大幅に上昇したのは10か国で、大幅な下落を示したのは3か国のみです。

将来の経済状況に関する消費者の期待を示す期待サブ指数は、2か月連続で低下(-0.5ポイント)し、現在は55.6となっています。期待サブ指数が大幅に上昇したのはわずか2か国で、大幅に下落したのは7か国です。

雇用の安定と雇用市場に関する認識を反映する雇用サブ指数は今月0.9ポイント下落し、現在は57.2となっています。ペルーは、雇用サブ指数で大幅な増加を示した唯一の国であり、8か国は大幅な減少を示しています。

注目すべきは、マレーシアとスウェーデンが4つのサブ指数すべてで大幅な低下(2ポイント以上)を示していることです。対照的に、4つのサブ指数すべてにおいて前月比で大幅な増加を示した国はありません。

お問い合わせ先

  • Johnny Sawyer
    Senior Research Manager, US, Public Affairs

Related news

  • GLP-1の認知度は世界的に低いが、先進国では高い

    世界で広がるGLP-1薬の認知、日本ではわずか10%―若年層に“マンジャロ”がSNSで話題か

    最新のイプソス医療サービスレポートによると、GLP-1薬に関してメディアでの議論があるにもかかわらず、30か国のうちこれらの薬について知っている人は約3分の1に過ぎず、多くの議論はソーシャルメディアを通じて行われていることがわかりました。日本におけるGLP-1薬の認知度は10%、30か国中29位となっています。
  • What Worries the World

    世界が懸念していること – 2024年9月

    世界29カ国20,000 人以上を対象に、10年以上毎月実施している「世界が懸念していること(What Worries the World)」調査は、世界で起きている問題に関する各国の世論をご紹介します。
  • 教育モニター2025
    教育 プレスリリース

    スマホ、SNS…子供のデジタル規制、日本は他国よりも慎重

    世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社(日本オフィス所在地:東京都港区、代表取締役:内田俊一)は、日本を含む世界30か国23,700人を対象に、教育に関する意識調査を実施し、「教育モニター2025」を公開しました。調査の結果「スマートフォンの学校での使用は禁止されるべきだと思う」人の割合は37%と、30か国中29位となるなど、日本人は子供のデジタル規制について、慎重な姿勢がうかがえました。