グローバル消費者信頼感インデックス - 2019年6月

2019年6月のグローバル消費者信頼感インデックス(Ipsos Global Consumer Confidence Index) は、前月比0.3ポイント上昇の49.6となり、3ヶ月前と同水準でしたが、過去一年間で0.8ポイント低下しました。インド、米国、欧州の一部市場で楽観的な見方が強まっています。日本、サウジアラビア、オーストラリアなどは減速の兆しを見せています。ラテンアメリカと南アフリカはまだスランプに陥っています。

著者
  • Nicolas Boyon Public Affairs, US
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当社の対話型ポータルであるIpsos Consolidated Economic Indicators にアクセスすると、グローバル消費者信頼感インデックス(Ipsos Global Consumer Confidence Index)とサブインデックスに関するグラフィック比較、トレンド・データ、およびそれらの基礎となるすべての質問を参照していただけます。


調査対象となった24カ国のうち、インド(+4.9)、トルコ(+3.6)、アメリカ(+2.2)、ポーランド(+2.0)、スペイン(+1.9)、ベルギー(+1.9)、スウェーデン(+1.9)、ハンガリー(+1.8)の8カ国は、3ヶ月で指数が大幅に上昇しました。

日本、サウジアラビア、オーストラリアの消費者信頼感には減速の兆しが見られ、各国の指数は過去3ヶ月で、日本で3.2ポイント、サウジアラビアで2.7ポイント、オーストラリアで1.8ポイント低下しました。調査対象となったラテンアメリカの3市場すべてで消費者信頼感の急落が続いており、過去3ヶ月でブラジルでは5.0ポイント、メキシコで4.1ポイント、アルゼンチンで2.2ポイント低下しました。南アフリカも同様で、4.3ポイント低下しました。

「国別指数」とも呼ばれる消費者信頼感インデックスは、地域経済の現状と将来、個人の金融状況、貯蓄、大規模投資への自信に対する消費者の態度を反映しています。

中国の国別指数は69.9と、引き続き最も高い水準を維持しています。上位5位にはインド(65.4)、アメリカ(61.4)、サウジアラビア(61.4)、スウェーデン(60.4)が入りました。その対極にあるのが、アルゼンチン(34.0)、トルコ(35.4)、南アフリカ(39.2)です。

ジョブインデックス

(雇用保障信頼感、失業経験、雇用の見通し)

期待インデックス

(個人財政、地域経済、雇用の見通し)

投資インデックス

(購入及び投資信頼感、個人財政現況と今後)

グローバル平均 : 57.7

3ヶ月トレンド : +0.1

大幅上昇 :

  • イタリア: +4.1
  • 中国: +3.2
  • トルコ: +2.6

大幅低下 :

  • メキシコ: -4.9
  • 南アフリカ: -4.3
  • ブラジル: -3.4

グローバル平均 : 57.9

3ヶ月トレンド : +0.5

大幅上昇 :

  • インド: +5.9
  • トルコ: +5.5
  • イギリス: +2.4

大幅低下 :

  • ブラジル: -4.3
  • 南アフリカ: -3.1
  • 日本: -1.8

グローバル平均 : 43.1

3ヶ月トレンド : -0.3

大幅上昇 :

  • インド: +7.0
  • トルコ: +3.8
  • アメリカ: +3.5

大幅低下 :

  • ブラジル: -6.5
  • 日本: -6.2
  • サウジアラビア: -5.6
これらの調査結果はRefinitiv/IpsosのPrimary Consumer Sentiment Index (PCSI)のデータに基づくものです。調査は毎月、イプソス・グローバルアドバイザーのオンライン調査プラットフォームを利用して世界24カ国の17,500人以上(アメリカ、カナダ、中国、イスラエル、南アフリカ、トルコでは18~74歳、韓国では19~74歳、その他17カ国では16~74歳男女)を対象に実施されています。毎月のサンプルサイズは、オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、フランス、ドイツ、イタリア、日本、スペイン、イギリス、アメリカでは各国1000人以上、アルゼンチン、ベルギー、ハンガリー、インド、イスラエル、メキシコ、ポーランド、ロシア、サウジアラビア、南アフリカ、韓国、スウェーデン、トルコでは各国500人以上です。
各月に収集されたデータは、各国のサンプル構成が最新の国勢調査データに基づく人口統計プロファイルを最もよく反映するように加重されています。また、合計「グローバル」サンプルにおいては各国に等しく加重を与えています。アルゼンチン、オーストラリア、ベルギー、カナダ、フランス、ドイツ、イギリス、ハンガリー、イタリア、日本、ポーランド、韓国、スペイン、スウェーデン、アメリカでのオンライン調査は、一般労働年齢人口を代表するものとみなすことができます。ブラジル、中国、インド、イスラエル、メキシコ、ロシア、サウジアラビア、南アフリカ、トルコのオンラインサンプルは、一般人口より都市部在住、より高学歴、かつ/またはより裕福であるので、調査結果は、より「接続が可能」な人々の意見を反映していると見做すべきです。
著者
  • Nicolas Boyon Public Affairs, US

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