高等教育のオンライン化が広く期待されている
世界経済フォーラムWorld Economic Forumのためにイプソスが実施した、新しいグローバル調査によると、世界の調査対象者の72%が、今から５年間で、彼らの国の高等教育は、対面で実施されるのと少なくとも同程度は、オンラインで実施されるだろうと考えていることがわかりました。対面のみ、あるいはほとんど対面で実施されると考えて言うのはわずか28%でしたが、「対面での高等教育がその費用に見合う価値がある」という意見には、同意する人のほうが多いという結果でした(同意53% vs. 反対36%)。
この調査は、コロナ禍が再燃しつつあった2020年10月23日～11月6日、イプソスのGlobal Advisorプラットフォーム上で世界29カ国(地域)の75歳未満の27,500人以上を対象に実施されました。
4人に1人は、高等教育はオンラインのみ、またはほとんどオンラインで運営されると予想している
世界の調査対象者の23%が、自国の高等教育が今後5年間で完全に、あるいは大部分がオンラインで行われるようになると考えています。また49%は、対面と同じくらいオンラインで行われるだろうと考えています。
サウジアラビア、インド、南アフリカ、マレーシア、オーストラリアでは、少なくとも10人に3人が、高等教育はオンラインだけで行われるか、ほとんどオンラインで行われると考えています。一方、チリ、韓国、日本、ペルーで同様に考えているのはわずか10人に1人です。
全体的には、高等教育が対面のみ、あるいはほとんど対面で行われると考えている人はわずか29%ですが、日本と中国では調査対象者のほぼ半数がそう考えています。それに対し、マレーシア、オーストラリア、ブラジルではそう考えているのはほぼ6人に1人のみです。
高等教育が将来どのように行われるかについての意見は、年齢によって多少異なります。50~74歳の人々は、完全に、またはほとんどがオンラインで行われると考える割合が若い人々より低くなっています(19% vs. 25% (18~34歳) 、24% (35~49歳))。全体では、性別や教育レベルによって見解に大きな違いはありません。
対面の高等教育にその費用に見合う価値があるかー国間の大きな差
29カ国の調査対象者の53%が、対面による高等教育がその費用に見合う価値があると考えているのに対し、36%はそう考えてはいません。
同意する割合が最も高い国は中国 (81%) 、スウェーデン (78%) 、サウジアラビア (69%) 、インド (68%) 、オランダ (64%) 、マレーシア (63%) 、シンガポール (62%) 、ドイツ (61%) です。
これとは対照的に、チリ (59%) 、イタリア (57%) 、ロシア (51%) 、ブラジル (51%) 、韓国 (51%) では、調査対象者の半数以上が、対面による高等教育は費用に見合う価値がないと考えています。スペイン (48%) と米国 (47%) が続いています。
全体では、男性、50歳～74歳の成人 (55%) 、そしてその中でも大卒者 (59%) が、自国での対面による高等教育は費用に見合う価値があるという意見に同意する傾向があります。
