教育

世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界30か国23,700人を対象に、教育に関する意識調査を実施し、「教育モニター2025」を公開しました。調査の結果「スマートフォンの学校での使用は禁止されるべきだと思う」人の割合は37%と、30か国中29位となるなど、日本人は子供のデジタル規制について、慎重な姿勢がうかがえました。

【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界30カ国23,754人を対象に“教育”に関する意識調査を実施しました（イプソス「教育モニター2024」）。調査の結果、日本では、教育システムの最大の課題を、Z世代は「時代遅れのカリキュラム」、その他の世代は「教員教育が不十分」と考えており、直近まで教育を受けていた世代とそれより上の世代での認識の違いが明らかになりました。また、Z世代はその他世代と比較して、現在の教育システムをポジティブに評価していることもわかりました。

【プレスリリース】世界29カ国23,248人を対象に「教育に関する意識調査2023」を実施しました。

イプソスが実施した新しい調査によると、29カ国の10人に4人（世界平均では37％）が、子どもや若者のメンタルヘルスやウェルビーイングの悪化がコロナ禍による長期的な影響になると考えていることがわかりました。

イプソスが世界28カ国で実施した調査によると、5人に1人 (18%) が、妊娠初期から5歳までが子供や若者の健康と幸福のために、最も重要な時期であると考えています。すべての時期が同じように重要だと答えた人の割合が最も高い (35%) という結果でした。
さまざまな国の乳幼児期～若者期(early years)の認識を調べる世界的な比較調査が行われたのは今回が初めてで、英国王立財団のために2019/2020年に英国で行われたイプソスの調査を基にしています。

イプソスが28カ国で実施した新たな調査によると、0-17歳の親の10人に8人が、自分の子どもの行動で判断されていると感じています。

イプソスがGoogleの委託を受けて実施した「メディアリテラシー調査」の結果が発表されました。

世界経済フォーラムのための調査によると、調査対象の29カ国で、対面での高等教育の費用について意見が分かれています。

3人に2人は授業日数を制限することを支持していますが、専門家は効果を疑問視しています。