従業員満足度調査とは？企業の成長を加速させるカギを解説 

 従業員満足度調査とは？ 

従業員満足度調査（Employee Satisfaction Survey）は、従業員が職場に対してどのような満足感を抱いているかを把握するための調査です。企業はこの調査を通じて、職場環境、人間関係、業務内容、評価制度などに対する社員の本音を知ることができます。 背景には、働き方改革や人的資本経営の重要性の高まりがあり、企業にとって「働きがい」の可視化が不可欠となっています。従業員の声を定期的に収集・分析することで、組織課題の早期発見や改善につなげることが期待されています。 

従業員満足度調査と従業員エンゲージメント調査の違い 

「従業員満足度調査」と「従業員エンゲージメント調査」は混同されがちですが、意味合いが異なります。 従業員満足度は、「今の職場にどれだけ満足しているか」を測る指標で、受け身の状態を表します。 一方、従業員エンゲージメントは、「会社の目標や価値観に共感し、自ら進んで貢献しようとする意欲」を示す、能動的な指標です。 従業員満足度は「働きやすさ」、エンゲージメントは「働きがい」に近い概念です。 

どちらか一方ではなく、両方をバランスよく把握・向上させることが、組織の成長には欠かせません。 

従業員エンゲージメント調査の詳細はこちらをご覧ください。
従業員エンゲージメント調査とは？目的・設問例・活用方法を徹底解説 | Ipsos

なぜ従業員満足度調査が重要なのか？

 離職率の改善

満足度が低い職場では、離職率が高まる傾向があります。反対に、従業員の声を反映した改善施策を継続的に行うことで、定着率が向上し、採用コストや教育コストの削減にもつながります。 離職理由の多くは人間関係や評価制度への不満であるため、満足度調査によって原因を特定し、改善アクションにつなげることができます。

生産性・モチベーション向上 

従業員が「自分の意見が尊重されている」と感じる職場では、業務への集中力や創造性も高まります。満足度調査は、従業員のモチベーション向上やチームの生産性向上にも直結します。 特に、業務負荷や上司との関係性といった心理的要因の可視化は、職場改善の第一歩となります。 

企業ブランディングへの影響

働きやすい職場をアピールできることは、採用活動において大きな強みになります。外部サイトでの口コミや評判にもつながるため、従業員満足度の高さは企業ブランディングにも直結します。 近年では、「働きやすい会社ランキング」や「ホワイト企業認定」といった指標が企業評価の一部となっており、調査結果の活用は対外的な信頼性向上にも役立ちます。 

顧客満足度(CX)向上 

従業員体験(EX)と顧客体験(CX)は密接に関連しています。従業員が満足して働いている企業は、顧客にも質の高いサービスを提供できる可能性が高く、顧客満足度向上に繋がります。イプソスでは、EXとCXの連携を重視し、ビジネス成長を促進するための包括的なソリューションを提供しています。

データに基づいた意思決定

従業員満足度調査は、客観的なデータに基づいた意思決定を可能にします。感情論ではなく、データに基づいて課題を特定し、効果的な対策を講じることで、より精度の高い組織運営を実現できます。 

従業員満足度調査の設計・実施方法

従業員満足度調査を効果的に実施するためには、綿密な計画と準備が必要です。以下のステップを参考に、調査を進めていきましょう。 

1. 目的設定

調査で何を明らかにしたいかを明確にしましょう。「離職率を下げたい」「生産性を向上させたい」「従業員のモチベーションを高めたい」など、具体的な目標を設定することで、調査の焦点を絞り込み、効果的な結果を得ることができます。

 2. 対象者選定

全従業員を対象とするか、特定の部署や職種を対象とするかを決定します。調査の目的や予算、組織の規模などを考慮して、適切な対象者を選びましょう。

3. 調査方法選定

紙媒体、オンライン、インタビューなど、様々な調査方法があります。それぞれのメリット・デメリットを比較検討し、調査の目的に合った方法を選びましょう。オンライン調査は、コストを抑え、迅速なデータ収集が可能ですが、回答率の低下や回答バイアスのリスクも考慮する必要があります。インタビュー調査は、より深い情報を収集できますが、時間とコストがかかります。 

4. 質問項目作成

目的に沿った質問項目を作成します。後述の質問例を参考に、貴社に合わせた質問を作成しましょう。質問は、具体的で分かりやすく、回答しやすいように工夫することが重要です。また、自由記述欄を設けることで、従業員の生の声を収集することもできます。 

5. 調査実施

従業員に調査への協力を依頼し、実施します。調査の目的や方法、個人情報の取り扱いについて、事前にしっかりと説明することで、回答率の向上に繋がります。プライバシー保護にも配慮し、安心して回答できる環境を整えましょう。 

6. 結果分析

回答結果を集計・分析し、課題と改善点を明確にします。単なる数値の比較だけでなく、自由記述欄の分析や、部署・職種別の比較など、多角的な分析を行うことで、より深い洞察を得ることができます。 

7. 改善策の実施

分析結果に基づき、具体的な改善策を立案・実施します。従業員の意見を反映した改善策であることを明確に伝え、実行することで、従業員のモチベーション向上に繋がります。 

8. 効果測定

改善策実施後の効果を測定し、更なる改善につなげます。定期的に従業員満足度調査を実施することで、改善策の効果を検証し、継続的な改善サイクルを構築することができます。 

従業員満足度調査 設問項目の例（テンプレート） 

従業員満足度調査では、様々な質問項目を設定できます。以下は、一般的な質問例です。これらの質問を参考に、貴社の状況に合わせてカスタマイズしてください。 

仕事内容

• 現在の仕事内容に満足していますか？ (1～5段階評価)
• 仕事のやりがいを感じていますか？ (1～5段階評価)
• 自分の能力を活かせていると感じますか？ (1～5段階評価)
• 仕事の目標は明確ですか？ (はい/いいえ)
• 仕事に必要な資源（人材、設備、情報など）は十分に提供されていますか？ (1～5段階評価) 職場環境:
• 職場の人間関係は良好ですか？ (1～5段階評価)
• 上司とのコミュニケーションは良好ですか？ (1～5段階評価)
• 職場の設備や環境に満足していますか？ (1～5段階評価)
• ハラスメントや差別を受けたことがありますか？ (はい/いいえ)
• ワークライフバランスは取れていますか？

待遇

• 給与や福利厚生に満足していますか？ (1～5段階評価)
• 評価制度は適切だと思いますか？ (1～5段階評価)
• 教育訓練の機会は十分ですか？ (1～5段階評価)
• キャリアアップの機会はありますか？ (はい/いいえ/わからない)
• 自分の仕事が公正に評価されていると感じますか？ (1～5段階評価) 

会社

• 会社の経営方針に共感できますか？ (1～5段階評価)
• 会社の将来性に期待できますか？ (1～5段階評価)
• この会社で働き続けたいと思いますか？ (1～5段階評価)
• 会社のビジョンやミッションを理解していますか？ (はい/いいえ)
• 会社は社会に貢献していると思いますか？ (1～5段階評価) 

その他

•  職場における改善点があれば、具体的にお聞かせください。(自由記述)
• 会社に期待することは何ですか？(自由記述) 

匿名性と信頼性の確保 従業員が本音を回答するためには「匿名性の担保」が必須です。個人が特定されないよう配慮し、調査目的を明確に伝えることで信頼感を高めます。 また、調査結果を経営層が真剣に受け止め、改善アクションを取ることが従業員の信頼につながり、次回以降の回答率向上にもつながります。 

調査結果の活用方法

分析方法（スコア化・クロス集計）

集計後はカテゴリごとに平均スコアを算出し、過去との比較や業界平均とのベンチマークを行います。属性（年代、部署、勤続年数など）ごとのクロス集計により、特定の課題や傾向も把握しやすくなります。 テキスト回答についてはアフターコーディングを活用すると、ベストプラクティスやペインポイントの抽出が容易になります。 

改善アクションの立案 

析結果に基づき、課題に対する具体的な改善策を立てましょう。たとえば「評価制度に対する不満」が多い場合は、評価基準の明確化やフィードバック制度の見直しを検討します。 改善案は経営層や現場と連携して策定し、全社での共有と実行が不可欠です。

以下は具体的な活用例です。 

離職防止

離職理由を分析し、対策を講じることで離職率を低下させます。例えば、給与や福利厚生への不満が多い場合は、待遇改善を検討する、仕事内容への不満が多い場合は、キャリア開発支援やジョブローテーションなどを検討する、職場環境への不満が多い場合は、ハラスメント対策やコミュニケーション活性化のための施策を検討するなど、具体的な対策を立てることができます。

生産性向上

従業員のモチベーション向上に繋がる施策を実施することで、生産性を高めます。例えば、従業員が仕事にやりがいを感じていない場合は、目標設定の明確化や権限委譲などを検討する、職場の人間関係に課題がある場合は、チームビルディング研修などを実施するなど、従業員のモチベーション向上に繋がる施策を検討・実施します。

人材育成

従業員のスキルアップを支援することで、組織全体の能力向上を図ります。例えば、教育訓練の機会が不足している場合は、研修制度の拡充やeラーニングの導入などを検討する、キャリアアップの機会が少ない場合は、社内公募制度の導入やメンター制度の導入などを検討するなど、従業員の成長を支援する施策を検討・実施します。

働きがいのある職場づくり

従業員が働きやすい環境を整備することで、定着率向上に繋げます。例えば、ワークライフバランスが取れていないという意見が多い場合は、フレックスタイム制やリモートワークの導入などを検討する、職場環境に不満がある場合は、オフィス環境の改善や福利厚生施設の充実などを検討するなど、従業員が安心して長く働ける環境づくりを目指します。

リーダーシップ開発

上司とのコミュニケーションに課題があるという意見が多い場合は、リーダーシップ研修などを実施することで、上司のコミュニケーション能力向上を支援します。

組織文化の醸成

従業員が会社の方針に共感していない場合は、社内コミュニケーションを活性化し、会社のビジョンやミッションを浸透させるための取り組みを強化します。 

継続的な実施と効果測定 1回きりの実施では意味がありません。定期的な調査と改善策の振り返りを繰り返すことで、従業員満足度の向上サイクルを築けます。 改善施策の効果を次回調査で検証し、継続的に改善を重ねることで、組織全体のパフォーマンス向上につながります。 

従業員満足度調査の成功事例4選

イプソスでは、多様な業界のクライアントに対し、従業員満足度調査を含む様々な調査・コンサルティングサービスを提供し、成功事例を数多く有しています。

事例1：大手通信会社における離職率低減

調査目的

経験豊富な従業員の離職率が高く、人材育成コストの増加やサービス品質の低下が懸念されていました。 

実施した調査

従業員満足度調査を実施し、離職の要因を分析。結果に基づき、キャリア開発支援プログラムの導入、評価制度の見直し、ワークライフバランス向上のための施策などを提案・実施しました。 

調査結果の活用

離職率が大幅に低下し、人材育成コストの削減、サービス品質の向上に貢献しました。 

事例2：製造業における生産性向上

調査目的

従業員のモチベーションが低く、生産性が伸び悩んでいました。 

実施した調査

従業員満足度調査を実施し、モチベーション低下の要因を分析。結果に基づき、目標設定の明確化、上司とのコミュニケーション改善のための研修、従業員同士の交流促進のためのイベントなどを提案・実施しました。 

調査結果の活用

従業員のモチベーションが向上し、生産性が向上しました。また、従業員間のコミュニケーションも活性化し、チームワークの向上にも繋がりました。

事例3：小売業における顧客満足度向上

調査目的

顧客満足度が低迷しており、売上向上に繋がっていない状況でした。 

実施した調査

従業員満足度調査と顧客満足度調査を組み合わせて実施し、両者の相関関係を分析。結果に基づき、従業員向けのサービス研修の実施、従業員のモチベーション向上のためのインセンティブ制度の導入などを提案・実施しました。 

調査結果の活用

従業員満足度が向上した結果、顧客対応の質が向上し、顧客満足度も向上しました。結果として、売上向上にも繋がりました。 

事例4：多国籍企業におけるグローバル規模での従業員満足度調査

調査目的

世界各国に拠点を持つ多国籍企業において、従業員満足度をグローバル規模で把握し、統一的な人事戦略を策定したいというニーズがありました。 

実施した調査

各国の文化や商習慣に配慮した調査設計を行い、多言語対応のオンライン調査システムを活用して、グローバル規模での従業員満足度調査を実施しました。 

調査結果の活用

世界各国の従業員の満足度を把握することができ、グローバル規模での人事戦略策定に役立ちました。 

これらのケーススタディは、イプソスの従業員満足度調査が、様々な業界・規模の企業において、具体的な成果に繋がっていることを示しています。 

従業員満足度調査の成功を導く、信頼と実績のイプソス

様々な従業員満足度調査ツールがありますが、自社で全てを行うのは負担が大きいため、外部の専門機関に依頼するケースが増えています。イプソスでは、お客様のニーズに合わせた最適な調査設計・分析・コンサルティングを提供しています。 

イプソスの強み

• グローバル規模での調査実施実績
• 多様な業界・業種への対応力
• 最新の調査手法・分析技術の活用
• 経験豊富なコンサルタントによるサポート

単に調査を実施するだけでなく、結果に基づいた具体的な改善策の提案や、その後の効果測定まで、包括的にサポートいたします。 

まとめ｜従業員満足度調査は「実施後のアクション」がカギを握る

従業員満足度調査は、実施すること自体が目的ではありません。最も重要なのは、調査結果を真摯に受け止め、課題を的確に把握し、改善につなげていくことです。従業員の声を継続的に収集・分析し、働きやすい職場環境づくりに反映することで、エンゲージメント向上や生産性の強化、さらには企業の持続的な成長へとつながります。従業員が安心して能力を発揮できる環境を整えることは、企業にとって最大の投資のひとつです。本記事を参考に、従業員満足度調査を未来への成長戦略としてぜひ活用してください。

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