不安定な世界ではデータは極めて重要です。イプソスの専門家は、複数国での世論調査に基づいて、新型コロナウイルスの世界的流行に関連する最新の調査と分析を共有しています。
「システム崩壊」指数は、社会的進歩を示す結果ベースの指標と高い相関性を持つ
変化する世界の中の消費者 ― ロシアからの年間トレンド分析。
投資指数は2019年10月以来の高水準
イプソスが実施した新しい調査によると、29カ国の10人に4人（世界平均では37％）が、子どもや若者のメンタルヘルスやウェルビーイングの悪化がコロナ禍による長期的な影響になると考えていることがわかりました。
世界経済フォーラムが29カ国の就業者を対象に行った調査によると、4人に1人がパンデミック前よりも頻繁に自宅で仕事をするようになり、パンデミックが終わった後も半分はリモートで仕事をしたいと考えていることがわかりました。
62%が新型コロナウイルスのパンデミック後、世界が一つになる重要な機会だと回答しています。
イプソスが世界経済フォーラムと共同で実施した調査によると、調査対象9カ国では活動復帰に対する自信の度合いが異なることが判明しました。
世界経済フォーラムとイプソスが実施したグローバル調査で、調査対象となった28カ国のほぼすべての国で市民の過半数が、希少な天然資源を使用した製品への課税やラベル表示を支持しています。
ロンドン大学キングスカレッジのポリシーインスティテュートと共同で実施したイプソスグローバルアドバイザー調査(Ipsos Global Advisor)によると、世界28カ国の平均で3分の1強の人々（世界各国平均で35％）が、自国が「文化の争い」によって分断されていると考えています。しかし、この意見は、国ごとに見ると大きな違いがあり、多くの人が強い意見を持っているわけではありません。
コロナウイルスへの懸念は、このトラッキング調査でこれまでの最も低い水準にまで低下しています。
