2020年の世界を予測する

世界の65%が2019年は自国にとって悪い年だったと考えており、半数が家族や自分にとって悪い年だったと考えています。そして、世界33市場の調査対象者の予測はあまり楽観的ではないものの、75%は2020年は彼らにとってより良い年になると確信しています。

climate change | bears on floe | global temperature | environment | Ipsos

気温上昇は 2019年の重要な予測でした。2018年末時点で世界の78%の人々が、2019年には地球の平均気温が上昇すると考えていました。2020年の予測は77%とほぼ同様の結果でした。最も悲観的な国はトルコ(89%)、シンガポール(86%)、チリ(85%)で、ロシア(67%)、米国(64%)、サウジアラビア(54%)はそれほど懸念していないようです。日本では79%が「上昇するだろう」と予測しています。

気候変動に関するイプソスの記事はこちらをご覧ください

Donald Trump | 2020 US elections | Polling | Ipsosトランプ大領領が再選される可能性について、人々は確信を持っていません。44%が可能性は低いと考え、35%が可能性はあると考えています。香港(54%)とイスラエル(53%)では半数以上の対象者がトランプ大統領の再選の可能性があると回答、しかしオランダ(51%)、ベルギー、イタリア(53%)、フィリピン(55%)、韓国(56%)、トルコ(57%)では、半数以上がホワイトハウスには来年は誰か別の人がいるかもしれないと考えています。日本では、可能性があると考えているのは37%で、可能性は低い(35%)を上回っています。

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世界の調査対象者の約半数(52%)が世界経済は強くなると回答していますが、中国(84%)とフランス(26%)のように、国により大きな差があります。世界の主要な株式市場が暴落する可能性があると考えているのは、世界の対象者の36%で、マレーシア(59%)とポーランド(56%)では過半数を超えています(日本は38%)。男女間の収入の不平等が増加すると予想しているのは世界の対象者の46%で、ハンガリー(66%)、スウェーデン、ドイツ(ともに65%)ではその傾向が顕著です。日本はグローバル平均と同様に46%でした。

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日本の予測の特徴

  • 79%が「地球の平均気温が上昇する」と予測。グローバル平均よりも2ポイント高い
  • 48%が「2020年東京オリンピックでは4年前のよりも多くのメダルを獲得する」と予測。27%が「そうならない」
  • 「抗議行動や暴動などの大規模な騒乱が起こる」と予測したのは20%で、33市場中最も低い
  • 「居住地域の交通状況はより悪くなる」と予測したのは28%で、33市場中最も低い
  • 「大規模な自然災害が起き、自身の居住地域の人々に影響を及ぼす」と予測したのは44%で、33か国中7番目に高い
  • 「2020年は2019年よりも良い年になる」と予測したのは45%。半数以下は日本とフランスのみ

世界では様々な項目で暗い予測がなされました(ほかの結果は調査レポートをご参照ください)が、世界の調査対象者の75%は「2020年は昨年よりも良い年になる」と考えています。

本調査はイプソス オンラインパネルシステムを通じて、2019年11月22日~12月6日に実施されました。アメリカとカナダでは18~64歳、その他の市場では16~64歳男女を対象に、世界33市場(アルゼンチン、オーストラリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、中国、コロンビア、フランス、ドイツ、イギリス、香港、ハンガリー、インド、イスラエル、イタリア、日本、マレーシア、メキシコ、オランダ、ペルー、フィリピン、ポーランド、ルーマニア、ロシア、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、トルコ、アメリカ)で22,512件のアンケート調査を実施した調査結果です。

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