地球温暖化、1.5度の転換点を突破する中での世界の認識
地球温暖化への懸念が高まる中、イプソスは、意識の高まりにもかかわらず、個人の行動が鈍化している現状を明らかにしました。32カ国を対象とした当社のレポートは、気候変動政策への期待と経済的な懸念の地域差を明らかにし、戦略的な気候変動対策へのロードマップを提供しています。
世界は2024年に初めて産業革命以前の水準から1.5℃を超えるという前例のない気温上昇を目の当たりにしています。イプソスの新しいレポートは、気候変動に対する世界的な認識と懸念の変化を明らかにしています。アースデイに合わせて発表されたこの詳細な調査は、32カ国を対象としたもので、気候危機に対する人々の意識を包括的に示しています。
主な調査結果:
- 個人の行動の減少: 気候変動に対して行動を起こさなければ将来の世代を失望させることになると認識している人は64%に上るが、2021年以降、自分たちの行動が重要であると考える個人は著しく減少している。
- 懸念の高まり: 自国での気候変動の影響について74% が懸念を示しており、 前年に比べて意識が高まっている。特にフィリピンやトルコなどの高リスク地域では顕著である。
- 1.5℃の重要性: 17%がこの気温ベンチマークを超えることの重要性を過小評価している一方で、大多数(53%)はその重大な意味を理解している。
- 政府の行動に関する意見の二極化：ラテンアメリカでは政府の介入の強化が強く求められている一方で、36%の人は自国が過剰に介入していると感じている。
- 経済的な懸念: 欧州では、再生可能エネルギーへの移行は家計のコスト増加につながると考えられており、電気自動車の環境的利点に対して懐疑的な見方をする人が多い。
イプソスの「人類と気候変動」レポートは、こうした極めて重要な意識を明らかにするだけでなく、国によって認識がどのように異なり、ブランドや政策立案にどのような影響を与えているかについても探究しています。レポートをご覧いただき、データとトレンドを深く掘り下げ、インサイトを発見し、気候変動に関する議論と行動を促進するための情報と知識を得ることができます。
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