不平等

イプソスの「世界が懸念していること(What Worries the World)」調査は、10年以上にわたって30か国の2万人以上の成人を対象に毎月実施されており、世界的および地域的な重要課題に関する世論の貴重なスナップショットを提供しています。

31か国で、自国政府が国際人道支援団体への資金提供を行うことを支持する人は50%に達しています。

平等、教育、健康など、イプソス・アップデートでは、世界中のイプソスチームからの主要なトピックに関する最新の調査結果と考察を紹介します。

31か国を対象としたイプソス平等指数第3版では、平等を推進するキャンペーンをさらに推進すべきだと考える人(43%)は、縮小すべきだと考える人(21%)の2倍であることが明らかになりました。

【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界30か国23,765人を対象に、男女平等に対する人々の態度と認識を調査した「イプソス国際女性デー2025」の結果を発表しました。その結果、「男性は、平等を支えるために多くを求められすぎている」という問いに対し、同意した日本人は、2019年の調査から6年間で10ポイント上昇し、逆差別を感じている人が増加していることが明らかになりました。

イプソスの国際女性デー調査では、男女平等の進展と社会的緊張に関するさまざまな状況が明らかになりました。

第19回グローバルミーティングの開催にあたり、女性フォーラムは、G7諸国に住む3,500人を対象に、イプソスとのパートナーシップで実施したジェンダー格差に関する年次調査の結果を発表しました。

【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界29カ国21,759人を対象に“平等・不平等”に関する意識調査を実施しました（イプソス「平等指数2024」）。調査の結果、日本のZ世代の男性は、自国の平等に関する取組みは「やり過ぎだ」と考えている人が多いことがわかりました。また、Z世代の女性は男性よりもLGBTQやニューロダイバーシティの人々に対する差別に敏感であり、同世代間で意識に違いがあることが明らかになりました。

【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界26カ国18,515人を対象に、LGBT+の人々に関する世界の考え方について調査を実施しました。その結果、日本は、同性カップルの結婚および他の法的承認を「許可されるべきではない」と強く反対する人の割合が調査対象国26か国の中で最も少ないことがわかりました。