ジェンダー

トランスジェンダーのトイレ問題について、世界26か国の調査結果をもとに各国の見解を比較。日本や海外の事例を紹介します。

【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界26カ国18,515人を対象に、LGBT+の人々に関する世界の考え方について調査を実施しました。その結果、日本は、同性カップルの結婚および他の法的承認を「許可されるべきではない」と強く反対する人の割合が調査対象国26か国の中で最も少ないことがわかりました。

【プレスリリース】イプソスは、世界33カ国の74歳以下の26,259人を対象に、平等問題に対する世界の人々の意識を調査する「イプソス平等指数調査」を実施しました。

30カ国における世論はトランスジェンダーの人々を雇用や住居に関する差別から守ることに広く好意的ですが、他の施策については意見が分かれています　

女性は男性よりも女性に対する制度的偏見を感じやすく、特に政府やソーシャルメディアにおいてそれが見られます。

国際女性デーに際して、イプソスはキングス・カレッジ・ロンドンのGlobal Institute for Women's Leadershipと共同で30カ国で実施したグローバル調査の結果を発表します。

今月は、世論調査、ブラジルにおける今年の展望、日本における男女間の不平等、そして高齢化の未来について、世界中のイプソスチームによるリサーチと考察をまとめました。

なぜ日本は男女間の不平等がもたらす驚くべきコストを回避し続けられるのでしょうか。

中国、フランス、アメリカにおける、文化的観点からみた女性らしさとエンパワーメント。