A monthly dispatch of Ipsos’ best insights on the U.S., tailored for the world.
Ipsos Strategy3は4年連続で選出されました。
世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、ジャン・ローラン・ポワトゥ氏を新たな最高経営責任者（CEO）に任命することを決定しました。これにより、2025年9月15日に任期を終えるベン・ペイジ氏の後任となります。
女性にとって母親や妻になることが社会における主な役割なのか、父親が主体的に育児をすることへの偏見などについて人々がどのように考えているのかを5つのインフォグラフィックスで明らかにします。
イプソスのグローバルアドバイザー調査によると、高所得国と新興国の両方、またあらゆる世代において、宗教に対する信念や考え方に変化がみられることが明らかになりました。
経済的な不安が高まり、パンデミックが急激に減少する中、お金に関する不安がトップ5を占めています。
2023 イプソス デジタル・ドクター グローバル調査によると、グローバルで調査した医師の3人に2人以上が、将来のヘルスケアにおける人工知能（AI）の役割に期待を寄せていることがわかりました。
インフレは、過去 13 か月におよぶ「世界が懸念していること調査（What Worries the World）」で、世界の懸念事項のトップとなっています。
イプソスは、セフルサービス型リサーチ（DIY調査）プラットフォームであるIpsos.Digitalの日本語対応が完了したことを発表しました。このプラットフォームはグローバル規模のリサーチ能力とインサイトへの迅速かつシンプルなアクセスをクライアントに提供する事を可能にしています。
21,231 人を対象に実施した新たな調査によると、気候変動に対し政府、企業、個人がどのように協力していくかについて、政府が明確な計画を立てていると思う人は、29 か国の平均で3分の1弱（31％）にとどまることが明らかになりました。 なお、同意の度合いは、2022年、2023年の両年ともに調査対象であった26カ国で比較すると、昨年より平均8ポイント低下しています。
日本、ドイツ、カナダでは景況感が大幅に上昇し、フランスは 2 年ぶりの低水準に達しました。
