Read a monthly dispatch of Ipsos' best insights on the U.S. tailored for the world.
イプソスの「世界が懸念していること(What Worries the World)」調査は、10年以上にわたって30か国の2万人以上の成人を対象に毎月実施されており、世界的および地域的な重要課題に関する世論の貴重なスナップショットを提供しています。
【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、4月22日のアースデイに向けて実施した32か国調査「人類と気候変動レポート 2025」の結果を発表しました。
過去6ヶ月間で、米国が世界情勢に良い影響を与えると回答した人の割合は、29カ国中26カ国で減少しました。米国の評判が最も著しく低下したのはカナダです。国際舞台で良い役割を果たすという点では、10年にわたる調査シリーズで初めて、中国が米国を上回りました。
地球温暖化への懸念が高まる中、イプソスは、意識の高まりにもかかわらず、個人の行動が鈍化している現状を明らかにしました。32カ国を対象とした当社のレポートは、気候変動政策への期待と経済的な懸念の地域差を明らかにし、戦略的な気候変動対策へのロードマップを提供しています。
ヨーロッパでは、より環境に優しく、より多様な交通手段への移行が加速しています。
米国人が関税、貿易、中国についてどう感じているかを示す5つのグラフです。
同志社大学 商学部教授 髙橋広行氏 との産学連携プロジェクトを実施いたしました。この取り組みは、学生に実務経験を提供するとともに、企業と教育機関の協力による社会貢献を目指しています。
【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界30か国23,765人を対象に、2025年イプソス幸福感調査 を実施しました。その結果、日本人の幸せであると感じる要因の1位は「家族との関係（41%）」、幸せではないと感じる要因の1位は「経済的な状況（64%）」という結果になりました。
イプソス日本は、2025年の『世界銀行企業調査』を受託し、調査を実施いたします
