サステナビリティ

イプソスのグローバル世論調査では、多くの人々がよりサステナブルな旅行者になることに前向きであることがわかりました。

ソーシャルデータから見えてきた、新しい電気自動車（EV）モデルに対する消費者の気持ちとは？

世界的に見ると、ほとんどの成人が気候変動に懸念を抱いているにもかかわらず、今年は肉の消費量を減らす可能性があると答えた人は半数以下でした。

意識的な消費、サステナビリティ、新たなテクノロジーなどのトレンドに対応するために、ファッションブランドはより優れた消費者情報を必要としています。

イプソスの新しい調査によると、世界の人々が、二酸化炭素排出量の削減に最も効果のある環境にやさしい変化を起こす可能性はあまり高くないことがわかりました。乳製品を減らす（41％）、肉を減らす（44％）、家庭の暖房を低炭素型に変える（44％）など、二酸化炭素排出量の削減に最も効果的な方法であるにもかかわらず、実行する可能性があると回答したのは半数以下です。

イプソスは、世界31カ国の16歳から74歳の成人23,577人を対象にした新しいグローバル調査の結果、世界の国別平均で半数の人が気候変動に常日頃から関心を抱いていることが明らかになりました。特にラテンアメリカ諸国では関心が高く、コロンビア、チリ、メキシコ、アルゼンチン、イタリアが、気候変動が自国に及ぼす影響について最も考える国として上位にランクインしています。日本は、オランダ、ロシア、中国に次いで、世界で4番目に気候変動についてあまり考えていない国という結果となりました。

People * Planet * Prosperity

今月は、国際女性デー、人との信頼関係、現状への挑戦、サステナブルなエネルギー、フランス大統領選挙、新型コロナウイルスなど、世界中のイプソスチームによる調査と分析をダイジェストでお届けします。

気候変動政策よりも、市場の変動や地政学的緊張を価格上昇の原因として挙げる人が多いようです：世界経済フォーラムのためのイプソス調査