サステナビリティ

今月号では、欧州の記録的な高温を背景に、インフレという緊急の脅威が、世界の人々の気候変動への懸念に影を落としているのではないか、という考察をBen Pageが紹介します。さらに、中東・北アフリカ地域のインフレに対する認識、スイスの気候変動に対する懸念、英国のネットゼロ政策への支持についての記事でその詳細を探ります。また、EU諸国における伝統的メディアと非伝統的メディアに対する認識や、テクノロジーが音楽の未来にどのような影響を与えるかについても考察しています。

イプソス日本　コーポレートレピュテーション部門のリーダー、和田潤子がお送りする連載ブログシリーズをご案内します。

イプソスのグローバル世論調査では、多くの人々がよりサステナブルな旅行者になることに前向きであることがわかりました。

ソーシャルデータから見えてきた、新しい電気自動車（EV）モデルに対する消費者の気持ちとは？

世界的に見ると、ほとんどの成人が気候変動に懸念を抱いているにもかかわらず、今年は肉の消費量を減らす可能性があると答えた人は半数以下でした。

意識的な消費、サステナビリティ、新たなテクノロジーなどのトレンドに対応するために、ファッションブランドはより優れた消費者情報を必要としています。

イプソスの新しい調査によると、世界の人々が、二酸化炭素排出量の削減に最も効果のある環境にやさしい変化を起こす可能性はあまり高くないことがわかりました。乳製品を減らす（41％）、肉を減らす（44％）、家庭の暖房を低炭素型に変える（44％）など、二酸化炭素排出量の削減に最も効果的な方法であるにもかかわらず、実行する可能性があると回答したのは半数以下です。

イプソスは、世界31カ国の16歳から74歳の成人23,577人を対象にした新しいグローバル調査の結果、世界の国別平均で半数の人が気候変動に常日頃から関心を抱いていることが明らかになりました。特にラテンアメリカ諸国では関心が高く、コロンビア、チリ、メキシコ、アルゼンチン、イタリアが、気候変動が自国に及ぼす影響について最も考える国として上位にランクインしています。日本は、オランダ、ロシア、中国に次いで、世界で4番目に気候変動についてあまり考えていない国という結果となりました。

People * Planet * Prosperity