世論

【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界30カ国23,269人を対象に、2024年イプソスグローバル「幸福感調査」を実施しました。
その結果、「幸せである」と回答した日本人は57%であり、2011年の調査から13年間で13ポイント減少していることがわかりました。グローバル比較では、調査対象国30カ国中28番目の低さです。世代別では、「幸せである」と回答した人は、「ベビーブーマー世代」が最多で「X世代」が最下位という結果になりました。

ユーロアシスト（EA）は、第2回モビリティバロメーターの国際的な調査結果を発表しました。この調査は2023年12月14日～2024年1月18日に、ベルギー、フランス、ドイツ、イタリア、ポルトガル、スペイン、オーストリア、チェコ共和国のヨーロッパ8カ国の8,000人を対象に実施され、ヨーロッパの人々のモビリティ習慣を調査しています。

イプソスの世界幸福度レポートの最新版によると、経済的、政治的な暗雲が立ち込めているため、幸福度は前年比でわずかに低下していることが明らかになりました。

現実と認識との間には、度々大きなギャップがあります。このことは、「信じること」がテーマであったRoyaumont Talksのために実施された新たな調査で明らかになっています。この調査結果は、12月1日にロワイヨモン修道院でイプソスの創設者であり会長のDidier Truchotによって発表されました。この調査でイプソスは、社会、政治、経済、時事問題などさまざまな問題について主要 10カ国の国民が信じることを検証し、実際のデータと比較しました。

イプソスグローバルインフレモニターの最新版では、多くの地域で高騰した物価が若干落ち着き始めていることから、33カ国の人々が来年、より多くのお金を使えると思っていることがわかりました。世界中のほぼ半数が、製品が小さくなっても価格が変わらないことに不満を感じています。

ハリファックス国際安全保障フォーラムのためのイプソスの調査によると、30カ国の平均で70％の人々が、今後25年以内に第一次世界大戦と第二次世界大戦のような超大国による世界紛争が再び起きると予想していることがわかりました。

ハリファックス国際安全保障フォーラムのためにイプソスが実施した調査では、世界の人々の間では、自然災害が主要な脅威であるとの見方が強まっていることが明らかになりました。

しかし、そのような脅威に対する政府の対応力に自信があると回答したのはわずか 43% でした。

ハリファックス国際安全保障フォーラムのためのイプソスの調査によると、イラン、パキスタン、ロシアは今後10年間で世界情勢にプラスの影響を与える可能性が最も低いとみられていることが明らかになりました。