世論

世界の87%は、世界の気候は変化しているという意見に同意しています。また、80％は、製品ゴミによる環境への影響について懸念しています。

結局、イギリス王室は、国外におけるイギリスの評判に対し好影響を与える存在です。調査対象者の半数は、「王室の有無によって、イギリスの評判は変わらない」が、「王室があるからこそ、伝統的な国としてのイギリスに対する認識が高まっている」と回答しています。イギリス王室の中では、エリザベス女王とヘンリー王子が世界で最も好感度が高く、ウィリアム王子とキャサリン妃もまた、好感を持って受け止められています。

現在、世界の半数が「社会主義的理想には、社会発展にとって大きな価値がある」と考えています。しかし一方で、他の半数は「社会主義は、政治的な抑圧、監視社会、国家テロのシステムだ」という考えに賛同しています。世界的に見ると、10人中8人は「富裕層に対する課税額を増やし、貧困層を支えるべきだ」と考えており、10人中9人は「人権として、教育は無償で行われ、医療も無償で受けられるべきである」と考えています。また、10人中7人は「いかなる住民にも、絶対条件としてベーシックインカムを得る権利がある」と考えています。

イプソスの責任の一つである「データを通じて人々の声を届けること」の一環として、イプソスが毎月実施しているグローバルアドバイザー調査を利用したトランスジェンダーに関する調査を実施しました。

イプソスが28カ国で実施したオンライン調査によると、世界の人々は2018年を楽観視しているようです。特に若年層が多い国ではこの傾向が顕著です。

人々がオンラインショッピングへ移行すると同時に、物理的な小売店舗・施設の存在感が衰退し、その利用頻度も減少しています。世界24か国で実施したイプソス・グローバルアドバイザー（Ipsos Global Advisor）による調査から、ショッピングの習慣と環境の変化についての調査結果をご紹介します。

イプソスが実施した、2017グローバル・インフラ・インデックス（2017 Global Infrastructure Index）によれば、3割（37％）は自国のインフラに満足していますが、地域によって差があることがわかりました。中南米では35%、アジアパシフィックは43%でした。また国別では、サウジアラビアでは65％が満足していると回答、イタリア（15％）の4倍以上でした。

これは、イプソスとゲイツ財団が28か国で実施した調査の結果です。主要な開発の進展についての知識、将来の展望、世界が現時点で懸念している課題を調査しました。