A monthly dispatch of Ipsos’ best insights on the U.S., tailored for the world.
Ipsos Strategy3は4年連続で選出されました。
世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、ジャン・ローラン・ポワトゥ氏を新たな最高経営責任者（CEO）に任命することを決定しました。これにより、2025年9月15日に任期を終えるベン・ペイジ氏の後任となります。
消費者心理が前月比で大幅に改善した国は10カ国
世界の半数以上が、減量のためにとる行動として食事制限によるダイエットではなく、「もっと運動したい」「もっと健康的な食事をしたい」と考えています。しかし食生活の観点からみると、減量のために制限する成分は主に糖分であると考えられています。
イプソスはキャッシュレス決済大規模調査を実施いたしました。毎年、日本全国のキャッシュレス実態を把握する目的で、全国約20万人を対象にオンラインアンケート調査を実施しています。今年で5年目の実施となりました。第2回のまとめでは、クレジットカードとQRコード決済のNPS（推奨意向）と満足度の動向をご紹介します。
女性や若年層の起業家精神が高まっています。
米国と英国でワクチンが発売されたことを受けて、世界経済フォーラム (WEF) が行った新たな調査によると、両国でワクチンを接種する意向が上昇していることがわかりました。しかし、ほかの国では副作用を懸念して接種の意向は減少しています。
ここしばらくので最悪の年と評価されていた2020年が終わり、世界中の人々が自国、家族、そして自分自身のために2021年を待ち望んでいることが、イプソスが世界31カ国で実施したグローバルアドバイザー調査でわかりました。しかし、新型コロナウイルスの長期的な影響に対する懸念が広がっており、地球温暖化、経済、人々の寛容性など対する懸念は消えていません。
世界経済フォーラムのための新たな28カ国調査によると、ほとんどの労働者が仕事に関連した大きな混乱を経験しており、健康に悪影響を及ぼしていることが明らかになりました。
新型コロナウイルスは９か月連続で世界的な関心事トップの座を維持しています。2020年のグローバル調査の結果をまとめます。
