A monthly dispatch of Ipsos’ best insights on the U.S., tailored for the world.
―イプソス「高齢化に対する意識調査 2025」― 世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界32か国23,745人を対象に、高齢化に関する意識調査を実施しました。
31か国を対象としたイプソス平等指数第3版では、平等を推進するキャンペーンをさらに推進すべきだと考える人(43%)は、縮小すべきだと考える人(21%)の2倍であることが明らかになりました。
イプソスの最新の調査によると、一部の国ではポピュリストと民族主義の感情が高まっています。一方、後退している国もあります。
調査対象者のほぼ半数が、企業による人工知能の使用をより厳しく規制すべきだと回答しています。
若くて高学歴な消費者は、飛行機よりも二酸化炭素排出量の少ない手段を好んで利用します。
調査によると、身体的特徴は「美しさ」の要因として下位であることがわかりました。
新しいグローバル調査では、「美」に関する基準、理想、習慣に注目しています。オンライン上で「美」の影響力を持つ人たちに注目が集まっている中、ビューティーブランドは主要なターゲットを見逃しているかもしれません。それは「母親」です。
グローバル調査では、幸福の要因として挙げた29の項目の中でソーシャルメディアが最下位でした。
アルゼンチン、トルコ、中国、フランスでは楽観的な見方が強まり上昇していますが、一方で日本、スペイン、インド、スウェーデンは大幅に下降しています。
イプソスの最新の調査で「自分は幸せだ」と思っている人の割合が長期的に減少傾向にあることが確認されました。
