不平等

イプソスの「世界が懸念していること(What Worries the World)」調査は、10年以上にわたって30か国の2万人以上の成人を対象に毎月実施されており、世界的および地域的な重要課題に関する世論の貴重なスナップショットを提供しています。

イプソスの「世界が懸念していること(What Worries the World)」調査は、10年以上にわたって30か国の2万人以上の成人を対象に毎月実施されており、世界的および地域的な重要課題に関する世論の貴重なスナップショットを提供しています。

【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界30か国23,765人を対象に、男女平等に対する人々の態度と認識を調査した「イプソス国際女性デー2025」の結果を発表しました。その結果、「男性は、平等を支えるために多くを求められすぎている」という問いに対し、同意した日本人は、2019年の調査から6年間で10ポイント上昇し、逆差別を感じている人が増加していることが明らかになりました。

【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界29カ国21,759人を対象に“平等・不平等”に関する意識調査を実施しました（イプソス「平等指数2024」）。調査の結果、日本のZ世代の男性は、自国の平等に関する取組みは「やり過ぎだ」と考えている人が多いことがわかりました。また、Z世代の女性は男性よりもLGBTQやニューロダイバーシティの人々に対する差別に敏感であり、同世代間で意識に違いがあることが明らかになりました。

【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界26カ国18,515人を対象に、LGBT+の人々に関する世界の考え方について調査を実施しました。その結果、日本は、同性カップルの結婚および他の法的承認を「許可されるべきではない」と強く反対する人の割合が調査対象国26か国の中で最も少ないことがわかりました。

【プレスリリース】世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界31カ国24,269人を対象に、女性のリーダーシップに関する世界の考え方について調査を実施しました。その結果、「家にいて育児をしている男性は男らしくない」という考え方に対し、「そう思う」と回答した日本人は、調査対象国31カ国中最も少ない10%で、2019年の調査から5年間で5ポイント減少していることがわかりました。

【プレスリリース】イプソスは、世界33カ国の74歳以下の26,259人を対象に、平等問題に対する世界の人々の意識を調査する「イプソス平等指数調査」を実施しました。

2021年6月11日～13日に英国で開催されるG7サミットを数日後に控え、女性フォーラムは、G7諸国の国民を対象としたイプソスの調査結果を発表し、パンデミックとその社会経済的影響によって女性がどのように、どの程度影響を受けたかを把握することの重要性を強調します。

LGBTの人々を差別から守る法律や、結婚や養子縁組の権利を平等にする法律は、調査対象となった27カ国のうち、ほとんどの国で過半数の支持を得ていますが、すべての国ではありません。