休暇

Ipsos Update 2021年5月号では、気候変動対策に対する意識、バカンスとワクチンパスポート、韓国社会の探究などを取り上げています。

イプソスから世界のパートナーとクライアントの皆様に新年のご挨拶を申し上げます。

12月のグローバル消費者信頼感指数は2017年5月以来の低水準です。

Europ Assistanceは、ヨーロッパとアメリカの人々の夏休みの計画に焦点をあてた年次調査「第19回　夏季休暇の年次指標（19th annual Barometer on Summer holidays）」のレポートをリリースしました。2019年の夏休みの計画はほぼすべての調査対象国で固まりつつありいます。その中で、ヨーロッパ諸国の休暇予算は増加していますが、アメリカとブラジルでは減少しています。ミレニアル世代とシニア世代では、休暇に関する行動（期待、選択、アクティビティなど）がかなり異なっています。ヨーロッパではより「自然」を求めるプランが成長しています。中でも山や田園などに惹かれる旅行者の割合が増加しています。

昨年ミニ休暇を取ったミレニアル世代は72％。アメリカの若者たちは休暇を短くすることを選んでいます。

日本における仕事と休暇の習慣に関するこのペーパーは、調査結果だけではなく、それに日本の文化の奥深さを加えた考察です。

Netflix社の依頼でイプソスがアメリカで実施した調査によると、77%の親が大晦日は自宅で過ごすことを予定しています。

スポットライト・シリーズとして発行された「サウジアラビア旅行習慣に関するレポート(Saudi Arabia Travelers Report)」では、サウジアラビア住民の旅行習慣が明らかにされています。

2018年9月にイプソスが発表した調査レポート『「休暇」を実行する方法』では、日本は、「少なくとも1週間自宅から離れたところで休暇を過ごした、あるいは、これから過ごす」と回答した人々の割合が世界27カ国の中で最低の24%という結果でした。この結果だけを見ると日本人は休まない国民と結論付けてしまいそうになりますが、文化的背景を併せて考えると数字だけからは見えない姿が見えてきます。