A monthly dispatch of Ipsos’ best insights on the U.S., tailored for the world.
Ipsos Strategy3は4年連続で選出されました。
世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、ジャン・ローラン・ポワトゥ氏を新たな最高経営責任者（CEO）に任命することを決定しました。これにより、2025年9月15日に任期を終えるベン・ペイジ氏の後任となります。
世界中の人々は、気候変動に対してどのような行動をとるべきか理解していると言いますが、実際はどうなのでしょうか。 イプソスによる最新の「Perils of Perception 認識の危険性調査」では、世界30カ国の一般市民が環境保護活動をどのように捉えているかを調べています。この調査では、一般の人々が気候変動に対して日常の中でどのような対策をしているかを伺い、その回答を科学的真実と比較しています。
ほぼ半数が、パンデミックの間にメンタルヘルスが悪化したと述べていますが、4分の1は2021年初頭から改善したと回答しています。
イプソスがキングス・カレッジ・ロンドンの政策研究所と共同で世界28カ国で実施したオンライン調査でさまざまな不平等について質問したところ、対象者の60%は、所得と富の不平等は国に影響を与える最も深刻な不平等であると回答しました。
「世界が懸念していることとは？」一年が過ぎても新型コロナウイルスは依然として最大の世界的関心事です。
イプソスが世界28カ国で実施した調査によると、5人に1人 (18%) が、妊娠初期から5歳までが子供や若者の健康と幸福のために、最も重要な時期であると考えています。すべての時期が同じように重要だと答えた人の割合が最も高い (35%) という結果でした。 さまざまな国の乳幼児期～若者期(early years)の認識を調べる世界的な比較調査が行われたのは今回が初めてで、英国王立財団のために2019/2020年に英国で行われたイプソスの調査を基にしています。
イプソスが28カ国で実施した新たな調査によると、0-17歳の親の10人に8人が、自分の子どもの行動で判断されていると感じています。
イプソスがGoogleの委託を受けて実施した「メディアリテラシー調査」の結果が発表されました。
イプソスと世界経済フォーラムの最新調査によると、できるだけ早くワクチン接種を受けたいという要望が広まっています。
