新型コロナウイルス

5月13日に実施したウェビナーのレコーディング（日本語版、英語版）を掲載しました。
コロナ危機に直面する全国の消費者に、感染拡大下で新たに始めた習慣と、収束後も長期的に続けていきたいと思うことを聴取しました。消費者行動の変化から、収束後に企業やブランドが目指すべき方向性を示唆します。

調査対象16カ国のうち、9カ国では職場復帰に不安を感じていませんが、子どもを学校に行かせることに不安を感じていないのはわずか2カ国です。

特別定額給付金10万円が支給されることが発表になったことを受け、「給付金10万円の使い途」について調査したところ、生活費補填や貯蓄など堅実な声が多いことがわかりました。

新型コロナのパンデミックが消費者に及ぼす影響を理解するーイプソスのシンジケート・トラッキング調査『ESSENTIALS』をご紹介します。

コロナウイルスの前、最中、後における考察と行動

イプソスの最新調査によると、アメリカや中国でコロナ以前にクルマを買うつもりだった人たちは、事態が収束したら予定どおり購入する意向があるようです。

今回の「Signals」ダイジェストの第5弾では、新たなPOV、世界各国のインサイト、世論調査の最新情報など、Ipsosの新型コロナウイルスに関する最新の調査をまとめています。

食生活や食品に会話や行動がどのように変化したか、そしてブランドがこれらの変化にどのように対応できるかについて探ります。

困難な時代に強固な関係を築くために