A monthly dispatch of Ipsos’ best insights on the U.S., tailored for the world.
―イプソス「高齢化に対する意識調査 2025」― 世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界32か国23,745人を対象に、高齢化に関する意識調査を実施しました。
31か国を対象としたイプソス平等指数第3版では、平等を推進するキャンペーンをさらに推進すべきだと考える人(43%)は、縮小すべきだと考える人(21%)の2倍であることが明らかになりました。
最近のグローバル調査によると、フェイクニュースの蔓延と、報道機関の意図への疑いのため、従来型メディアへの信頼は過去5年間で低下したと見られています。
2019年6月のグローバル消費者信頼感インデックス(Ipsos Global Consumer Confidence Index) は、前月比0.3ポイント上昇の49.6となり、3ヶ月前と同水準でしたが、過去一年間で0.8ポイント低下しました。インド、米国、欧州の一部市場で楽観的な見方が強まっています。日本、サウジアラビア、オーストラリアなどは減速の兆しを見せています。ラテンアメリカと南アフリカはまだスランプに陥っています。
世界の38％が、自国は人権に関する国際法に決して違反してはならないと考えています。しかし、21％の人々が極端な状況では自国はこれらの法律を破ってもいいと考えており、22％の人が国際法は自国が考慮すべき要素の一つにすぎないと考えています。
イプソスが世界で実施した調査によると、戦争や迫害からの避難を求める人々の原則に対しては過半数の人々が支持しているものの、懸念は残っていることがわかりました。多くの難民は疑いの目で見られており、難民との融合に対する人々の懸念は高まっています。
イプソスの「世界の懸念事項調査（What Worries the World study）」は世界28カ国を対象に実施しているトラッキング調査です。人々が自国が正しい／間違った方向に進んでいると考えているかどうか、そして彼らの最大の懸念は何かを調査しています。このクイックリンクからは最新のグローバルの調査結果の要約と各国の詳細をご覧いただけます。
昨年ミニ休暇を取ったミレニアル世代は72％。アメリカの若者たちは休暇を短くすることを選んでいます。
