世界の消費者が物価上昇を実感

30カ国を対象とした調査では、交通費、飲食費、光熱費について、3分の2が半年前より多く支払うようになったと回答しています。

イプソスの新しい調査によると、30カ国の消費者の約3分の2が、交通費、飲食費、光熱費について、現在支払っている価格が6カ月前よりも高くなったように感じると回答していることがわかりました。約半数が衣料・靴、住居、医療・健康、娯楽にかかる費用が上昇したと回答しています。世界平均では、今後3カ月間の家計支出は「増える」(42%)と考える人と、「変わらない」(41%)と考える人の割合はほぼ同じです。支出増加への予想は、物価上昇への認識と密接な相関があります。 

これらは、2021年11月19日~12月3日、イプソスのGlobal Advisor オンラインプラットフォームで30カ国20,504人の成人を対象に実施された調査結果の一部です。

調査結果の詳細

調査対象30カ国の平均では多くの消費者が、最近数週間に支払った価格が6ヶ月前に比べて概して高く感じられると回答しています。

  • 70%が交通費(ガソリン代、自動車代、駐車場代、公共交通機関代など)が上がったと回答
  • 70% が飲食費(食料品、食事、レストラン)が上がったと回答
  • 66% が光熱費(電気、ガス、水道、電話、インターネットなど)が上がったと回答
  • 55% が衣料と靴(それぞれ19%、36%)が上がったと回答
  • 51% が住居費(家賃や住宅ローンの支払い、メンテナンスなど)が上がったと回答
  • 51% が医療費(医療、健康分野)が上がったと回答
  • 49% が娯楽費が上がったと回答

物価が上がったと最も広く認識されているのは、12の調査対象国(中南米の全6カ国、中・東欧の全4カ国、トルコ、南アフリカ)です。一方、日本と中国は、様々なカテゴリーについて、最近支払った価格が高くなったと回答する消費者が最も少ない国です。

購入する製品やサービスの価格が高くなったと回答した消費者は、富裕層と高齢者に偏っています。

今後3ヶ月間の家計支出(通常の休暇中の支出は除く)がどのように変化するかを尋ねたところ、世界平均で42%が「増える」(12%が「かなり増える」、30%が「少し増える」)、41%が「変わらない」、17%が「減る」と回答しました。

世界レベルで見ると、高所得者や若年層は、低所得者や高齢者よりも、今後3ヶ月の間に支出が増加すると予想する割合が若干高くなっています。しかし、支出の増加に対する予想は、人口統計グループによる差よりも国による差が大きくなっています。ルーマニアとアルゼンチンでは60%以上ですが、日本ではわずか16%です。また、消費者が最も広く物価上昇を感じている国において、最も高くなる傾向があります。

これは、イプソスが同社のGlobal Advisorオンラインプラットフォームで実施した30カ国の調査結果です。イプソスは、2021年11月19日~12月3日、米国、カナダ、マレーシア、南アフリカ、トルコでは18~74歳、シンガポールでは21~74歳、その他の25市場では16~74歳の合計20,504名を対象に調査を実施しました。

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