米国と英国、ワクチン接種意向が上昇

米国と英国でワクチンが発売されたことを受けて、世界経済フォーラム (WEF) が行った新たな調査によると、両国でワクチンを接種する意向が上昇していることがわかりました。しかし、ほかの国では副作用を懸念して接種の意向は減少しています。

世界経済フォーラム(World Economic Forum)とイプソスが共同で実施した新たな調査では、米国と英国で初めてのコロナワクチンの接種が実施された後に、両国でワクチン接種の意図が高まっていることが示されています。

この調査は、世界15カ国で13,500人を対象として12月17日~20日に、イプソスのグローバルアドバイザー・オンラインプラットフォームで実施されました。ワクチンの接種意向は中国で最も高く、調査対象者の80%が利用可能であればワクチンを接種すると回答しました。

ほかの調査対象国での、コロナワクチンの接種意向は以下のとおりです。

  • 接種意向が比較的高いのはブラジル (78%) 、メキシコ (77%) 、英国 (77%) 、オーストラリア (75%) 、韓国 (75%) 、カナダ (71%) 
  • 中程度は米国 (69%)、ドイツ (65%) 、イタリア (62%) 、スペイン (62%) 、日本 (60%)
  • 低いのは南アフリカ (53%) 、ロシア (43%) 、そしてフランス (40%) で最も低い。

10月以降、米国(+5ポイント)ではワクチン接種に「強く同意する」 または 「まあ同意する」 の割合が上昇しましたが、その他の多くの国では大きく低下しています。特に南アフリカ(-15ポイント)、フランス (-14) 、日本 (-9) 、韓国 (-8) で顕著です。

しかし、「強く同意する」人の割合が大きく上昇しているのは米国(38%、+9ポイント)だけでなく、英国(46%、+5)でも上昇しています。いくつかの国では低下していますが、7ポイント以上低下した国はありません。

ワクチンを接種しない理由

どの国でも、ワクチンを接種しないと回答した調査対象者の57%から80%が、副作用を心配していると答えています。

また、ワクチンの効果を疑問視していることが多くの国で理由として挙がっており、ロシアでは45%にも上ります。しかし、日本では17%に止まっています。

コロナによる危険がそれほどでもないと回答した人は、中国では32%、英国では25%ですが、韓国では8%に止まっています。

ワクチン一般に対して反対という理由は、ロシアと南アフリカでコロナワクチンを接種しないと回答した調査対象者の4人に1人が挙げています。しかし韓国、日本、中国では10%未満です。

これはイプソスが2020年12月17日~20日、Global Advisorオンラインプラットフォームで世界29カ国の13,542人を対象として実施した調査の結果です。米国、カナダ、南アフリカでは18歳~74歳、オーストラリア、ブラジル、中国 (本土) 、フランス、ドイツ、イタリア、日本、メキシコ、ロシア、韓国、スペイン、英国では16歳~74歳を対象としてアンケート調査を実施しました。サンプルは、ブラジル、カナダ、中国、フランス、ドイツ、イタリア、日本、韓国、スペイン、英国、米国の各約1,000人と、メキシコ、ロシア、南アフリカの約500人で構成されています。

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