イプソスを装った詐欺メールにご注意ください。
イプソスの「世界が懸念していること(What Worries the World)」調査は、10年以上にわたって30か国の2万人以上の成人を対象に毎月実施されており、世界的および地域的な重要課題に関する世論の貴重なスナップショットを提供しています。
32か国を対象にした最新の調査では、高齢化に対する世界的な意識が詳しく調査され、平均57%の人が老後を楽しみにしていないことがわかりました。
投資指数は2019年10月以来の高水準
イプソスが実施した新しい調査によると、29カ国の10人に4人（世界平均では37％）が、子どもや若者のメンタルヘルスやウェルビーイングの悪化がコロナ禍による長期的な影響になると考えていることがわかりました。
世界経済フォーラムが29カ国の就業者を対象に行った調査によると、4人に1人がパンデミック前よりも頻繁に自宅で仕事をするようになり、パンデミックが終わった後も半分はリモートで仕事をしたいと考えていることがわかりました。
62%が新型コロナウイルスのパンデミック後、世界が一つになる重要な機会だと回答しています。
イプソスが世界経済フォーラムと共同で実施した調査によると、調査対象9カ国では活動復帰に対する自信の度合いが異なることが判明しました。
世界経済フォーラムとイプソスが実施したグローバル調査で、調査対象となった28カ国のほぼすべての国で市民の過半数が、希少な天然資源を使用した製品への課税やラベル表示を支持しています。
ロンドン大学キングスカレッジのポリシーインスティテュートと共同で実施したイプソスグローバルアドバイザー調査(Ipsos Global Advisor)によると、世界28カ国の平均で3分の1強の人々（世界各国平均で35％）が、自国が「文化の争い」によって分断されていると考えています。しかし、この意見は、国ごとに見ると大きな違いがあり、多くの人が強い意見を持っているわけではありません。
コロナウイルスへの懸念は、このトラッキング調査でこれまでの最も低い水準にまで低下しています。
